沢井製薬は、ジェネリック医薬品（ＧＥ薬）の処方・調剤環境について薬剤師３００人、患者４００人を対象に意識調査を実施した。それによると、ＧＥ薬の処方・調剤を依頼する患者が増加する一方、半数以上の薬剤師は「尋ねられたら説明する」と、消極的な姿勢が目立った。
調査は10月16、17の２日間、インターネットで実施。患者については、過去３カ月以内に処方・調剤を受けたケースが対象とされた。
その結果、ＧＥ薬へ変更可能な処方せんを応需した際の薬剤師の対応では、「常に説明している」は14・３％にとどまり、「患者さんから尋ねられたら説明をしている」が51％と半数以上を占めた。
また、過去１カ月に応需した処方せんで、「後発医薬品への変更不可」欄に医師のサインがない処方せんの割合は50・１％。うちＧＥ薬に変更されたのは20・６％で、全処方せんにおける変更率は10・５％だった。
現在、採用しているＧＥ薬に満足としたのは、「品質」「効果・効能」が約６割、「供給体制」が約５割という結果で、「情報提供体制」については７割近くが“不満足”と回答した。
また、93・７％の病院・診療所、保険薬局がＧＥ薬を採用していたが、「活用を進めている」としたのは病院・診療所で44・０％、保険薬局では18・３％と低かった。逆に、「活用していない」と回答した病院・診療所は38・１％と４割近くを占め、保険薬局は「患者の判断に委ねる」が68・０％と多かった。
一方、ＧＥ薬を短期間試すことができる「分割調剤」については、患者に「全く知られていない」と感じているケースが64・７％と３分の２を占め、全体の80・０％がここ１カ月で分割調剤を「行っていない」と答えた。分割調剤を「よく・たまに」に行ったのは６％に過ぎなかった。
ＧＥ薬のメリットとして、▽患者個人の自己負担の軽減につながる▽国全体の医療費削減につながる▽新薬と同じ主成分・同等の効き目””などがあることは、９割以上の薬剤師が知っていた。しかし、▽国の方針として２０１２年までに数量ベースシェアを30％まで引き上げることを目標▽生物学的同等性試験の判定法は90％信頼区間による方法で、欧米で一般的に容認されている▽ＷＨＯが使用促進を提唱””などについての認知率は５割程度だった。
今後、ＧＥ薬が普及するためには、ＧＥ薬メーカーが▽安定供給できる体制を整える▽情報提供を充実させる▽高品質な製品の開発製造に取り組む””を求めているほか、▽国がＧＥ薬の品質を保証する▽在庫問題などを解決するため、薬局の地域連携体制を整備する▽ＧＥ薬に切り替えても利益を確保できる薬価制度の導入‐‐などについて、50％以上の薬剤師が必要とた。
患者の90％超がＧＥ薬処方・調剤を希望
一方、患者の意識では、ＧＥ薬を「処方・調剤してほしい」は92・８％（２００８年５月の前回調査では91・６％）で、ＧＥ薬の認知率も97・０％（94・７％）と高い水準にあった。実際に医師や薬剤師に対し、ＧＥ薬の処方・調剤を依頼した経験がある患者は20・５％（13・２％）に、ＧＥ薬を処方・調剤された経験のある患者も26・３％（18・０％）と増加した。
医師や薬剤師にＧＥ薬を依頼しない理由としては、▽頼むタイミングが分からない▽頼み方が分からない””がぞれぞれ約４割。「医師や薬剤師に意見するのは気がひける」との意見も全世代で約３割、特に男性の60代と女性の50代は４割を超える結果となった。 薬剤師のＧＥ薬説明については、「説明を受けた」が14・８％と、前回（11・１％）に比べ若干増えたものの、大きな進展はなかった。
ＧＥ薬の認知経路としては、「テレビ」89・２％（85・３％）や「新聞」43・６％（44・０％）が高く、「病院・薬局ポスター」を介しての認知も33・５％（26・３％）に上昇した。ＧＥ薬を知っている人のうち、ＧＥ薬について調べたことのある人は27・１％（26・８％）で、処方せん変更認知者で調べたことがある人は５割と高かった。手段は、９割以上がインターネットで、医師や薬剤師に聞く、病院パンフレットがそれぞれ約２割だった。
