診療所でもＳＭＯの支援によって国際共同治験に参加可能なことが、日本ＳＭＯ協会が実施したアンケート調査で明らかになった。加盟会社所属ＣＲＣの国際共同治験への参加率は32％で、その約80％が昨年以降に初めて関わるなど、急速に国際共同治験が浸透している実態が浮き彫りになった。調査結果を金沢市で開かれた第８回「ＣＲＣと臨床試験のあり方を考える会議」で報告した西村千佳子氏（ノイエス）は、「英語の理解が課題」だと指摘した。
調査は、７ 0８月にＳＭＯ協会加盟63社のＣＲＣを対象に実施。１３９５人から回答があった。ＣＲＣの経験年数は、１年以内が３１４人（約22％）、２年以内が２１３人（約15％）と、約４割のＣＲＣが２年以内だった。
国際共同治験に参加したことがあるかを尋ねたところ、「ある」が４４１人（約32％）、「ない」が９５１人（約68％）で、経験年数が浅いＳＭＯのＣＲＣでも、国際共同治験への参加経験は32％と比較的多い結果だった。
国際共同治験を担当することをどう思うかについては、「ぜひ担当したい」が２２７人（約16％）、「治験の内容によっては参加したい」が８９３人（約64％）と、ほとんどのＣＲＣが前向きに捉えていた。
また、参加経験のあるＣＲＣが初めて担当した時期は、２００８年が１７９人（約40％）と最も多く、次いで07年が１７５人（約40％）と、直近の２年間で国際共同治験の経験が急増している実態が明らかになった。担当した医療機関も、総合病院が１６１人（約37％）と最も多かったが、診療所・クリニックでも１４６人（約33％）が経験していた。
国際共同治験で困ったこととしては、「英語」が２８２人（約64％）と圧倒的に多く、英語記載の内容が理解できないために、重要度・優先度が分からないとの声が挙がった。次いで「症例報告書」「検査」との結果で、特に検査をめぐっては検体処理や発送に手間取るとの意見が見られている。
アンケート結果を受け西村氏は、「診療所やクリニックでもＳＭＯの支援によって国際共同治験への参加が可能」とした上で、「ＳＭＯのＣＲＣも院内ＣＲＣと抱えている問題は同じ。国際共同治験を実施するために医療機関の規模は関係なく、どれだけＣＲＣと医療機関が理解し、協力していくかが大切」だと述べた。
