メリルリンチ日本証券調査部シニアアナリストの三好昌武氏は21日、都内で製薬企業関係者に講演し、特に中堅製薬企業はここ10年間、成長率がほぼ横這いで利益率は低下し、自社新薬候補も枯渇気味であることから、「限界の一歩手前に来ている」との見方を示した。中堅メーカーに対して、自社による新薬創出に依存した経営体質からの脱却など、経営方針の大変革を急ぐよう求めた。
講演は、医薬ライセンシング協会の月例会で「わが国医薬品産業の中期展望」のテーマで行われた。三好氏は、「新薬候補を見る限り“一発当たれば”の可能性は限りなく低下した」とし、一方で領域の絞り込みといった選択と集中、ジェネリック（ＧＥ）医薬品などの収益多様化も、「スピードに欠ける」と一蹴した。
そのため「大胆な戦略構築」が必要だと指摘。変革すべき方向性として、[1]他社の非主力品を導入するといった「落穂拾い」[2]領域のさらなる絞り込み[3]顧客密着[4]ＧＥ薬[5]診断機器や検査機器などの取り扱いを含めたディジーズマネジメント――を挙げ、これらの組み合わせによる展開を求めた。海外のフォレスト社、コス社、バイオベイル社、キング社などを実例として挙げた。
そのほか薬価制度の見直し論議にも触れ、毎年改定が来年導入される可能性は非常に低いとしながら、導入は避けられないだろうと見通した。市場価格主義に合致し、未妥結仮納入解消の一方策になるほか、大手新薬メーカーも仕切価引き下げを最小に抑えるなどの政策で防衛は可能だとし、「導入環境はある」と判断している。
導入に最も反対すると見られるのは、診療報酬への波及を恐れる日本医師会とＧＥ薬メーカーだとし、特にＧＥ薬メーカーは度重なる引き下げで、「壊滅的影響を受ける」と述べた。
