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　小児用に錠剤を粉砕するなど剤形を変更した際、調剤を行う医療施設は「有効性」「安定性」「粉砕後の性状」の情報を必要としていることが、国立成育医療センター薬剤部・小村誠氏らの調査で明らかになった。

　調査は、２００７年度厚生労働科学研究「小児科領域での投薬に適した医薬品剤形のあり方と、剤形変更した医薬品の安全性・有効性の確保に関する研究」の分担研究として行われたもの。

　粉砕後の有効性等に関する情報は、添付文書やインタビューフォームから読み取ることが難しいため、エビデンスがないまま日常的に剤形変更した薬剤を小児へ投薬しているのが現状。しかし、研究班が日本製薬工業協会、医薬工業協議会に行った調査では、60％以上の企業が剤形変更に関する情報提供は可能と回答しており、情報の共有によるエビデンス確立が急がれそうだ。

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