治験への適用も
池上氏
独自の人工知能技術「KIBIT」を持つITベンチャーのFRONTEO（フロンテオ）は、日本医療研究開発機構（AMED）が実施する公募事業で、フロンテオが実施機関の一つとして開発中の精神疾患の診断補助システムについて、医療機器としての国内申請を視野に2018年度までに製品化させる予定だ。同システムは、うつ病などの精神疾患の診断で、患者の発する言語などを人工知能（AI）で点数化することで解析し、症状を読み取るデバイスであり、症状が複雑で診断が難しい精神疾患のアンメットメディカルニーズに応えるだけでなく、将来的には抗精神病薬の開発や臨床試験の被験者選定など、製薬会社へのKIBITの提案も視野に入れている。KIBITを用いてヘルスケア事業を展開するフロンテオヘルスケアの池上成朝社長は、「医療機器として承認されれば、AIとクラウドが搭載された初めての医療機器になる」と期待感を述べた。
KIBITは、人が発する言語やテキスト上で記載されている内容を理解できることを目的とした機械学習ツール「教師データ」を取り込み、人の行動を学び、判断をサポートするAIであり、大規模な設備と時間をかけてビッグデータに取り組む他社のAIとは異なり、少量の教師データから大量のデータを解析可能で、学んだ人の判断基準に合致した情報抽出を行うことができる。人間の微妙な心の動きである「機微（KIBI）」と情報量の最小単位「BIT」を掛け合わせたのが名前の由来。
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