医薬分業が進んでいる地域ほど、院外処方における１日あたりの全薬剤費は減少する――。横井正之氏（パスカル薬局）らの研究グループはそんな解析結果を論文にまとめ、カナダの学術誌「グローバルジャーナルオブヘルスサイエンス」で発表した。内服薬の薬剤費減少と医薬分業率には相関関係があることを昨年、同誌で報告。今回は内服薬に加えて外用薬、注射薬などを含む全薬剤費についても同様の相関が成り立つことを示した。この結果から医薬分業には、薬局薬剤師の技術料を上回る薬剤費削減効果があると推定できるという。
横井氏らは、院外処方箋応需薬局における調剤医療費のデータベースとして厚生労働省が公開している、調剤MEDIASデータを活用。2013年のデータをもとに、院外処方における１日あたりの全薬剤費（内服薬、頓服薬、外用薬、注射薬、自己注射に用いる注射針などの医療材料）を都道府県ごとに算出した。その上で、各都道府県における医薬分業率やジェネリック医薬品（GE薬）使用率との相関について、多変量解析を実施した。
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