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市場調査の富士経済は、関節・骨疾患治療剤、女性疾患治療剤、泌尿器疾患治療剤、腎疾患治療剤、痔疾患治療剤、ヒト成長ホルモン剤の6領域の医療用薬について、２００７年の市場規模予測をまとめた。このうち、２００６年には薬価改定が影響して1.9％のマイナス成長となった泌尿器疾患治療剤分野が反転し、06年より21・１％増の１３９６億円になると予測した。前立腺肥大症、過活動膀胱（ＯＡＢ）の新しい治療薬が登場したことなどが寄与するとしている。
調査は２００６年３月から分野ごとに行っているもので、今回が６回目。５月 0７月にかけて同社の専門調査員による対象企業、関連企業・団体へのヒアリングし、分析した。
その中で大きな伸びを示すと見込まれた泌尿器疾患治療剤領域については、前立腺肥大症治療剤が12％増の８３８億円、頻尿・尿失禁治療剤が45％増の４５１億円と、泌尿器科領域薬剤伸長の原動力となっている。
その背景として、昨年５月の前立腺肥大症治療剤「ユリーフ」（キッセイ薬品、第一三共）の発売とその伸びや、昨年６月のＯＡＢ治療剤「デトルシトール」（ファイザー）、「ベシケア」（アステラス製薬）の発売、それに伴うＯＡＢ認知度の向上があると分析した。
そのほか同社が「注目市場」として挙げたのは、抗リウマチ剤と骨粗鬆症治療剤。抗リウマチ剤は、生物学的製剤で抗ＴＮＦ”α療法剤「レミケード」（田辺製薬）の治療効果の浸透で、39％増の７９２億円。他の生物学的の登場などで、さらに市場は拡大すると指摘した。
骨粗鬆症治療剤は、患者の増加やビスホスホネート製剤による市場拡大で、５％増の１２５６億円。一方、既存製剤の市場が縮小しているとして、拡大ペースは「比較的緩やか」との見方を示した。
今回治療対象となった泌尿器以外の市場規模予測は次の通り。関節骨疾患治療剤（３６９０億円、9.8％増）、女性疾患治療剤（３５４億円、1.8％増）、腎疾患治療剤（８１９億円、3.7％増）、痔疾患治療剤（１２２億円、4.3％増）、ヒト成長ホルモン剤（４０７億円、3.7％減）。
調査結果は「２００７医療用医薬品データブックNo.６」（Ａ４判２９１ページ）にまとめられ、16万８０００円（税込）で販売されている。
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