ＤＰＣを導入する個々の病院の診療行動が詳細に分かるＤＰＣデータを活用して、治験を実施したい製薬企業の要望と、それに合う病院とをマッチングさせるサービスが３月中にも始まる。病院コンサルティングを手がける米グローバルヘルス・コンサルティング社（ＧＨＣ、会長アキ・よしかわ氏）とＣＲＯのメディサイエンスプラニング（ＭＰＩ、社長浦江明憲氏）が提携して行う。間接的な情報ではなく、治験実施可能な病院のデータを活用できるのが強み。治験では計画通りに症例が上がってこないことが問題となっており、治験に意欲を持ち、治験計画に沿った患者群を持つ病院での実施につなげられれば、治験のスピードアップ、コスト低減が図れるとしている。
ＧＨＣは、米国では全大学病院の経営分析を手がけるほか、日本ではＤＰＣ病院を中心に経営コンサルティングを実施してきている。そのため約２００ほどのＤＰＣ病院のデータを持つ。
ＤＰＣデータは、特定の病院で、どんな疾病を持つ患者が何人存在し、その患者に対する治療が、どんな薬剤をいつ、どの程度使用したか、どんな検査をいつ行ったかといった詳細な情報が盛り込まれている（全て匿名情報）。そのため、対象となる病院が、どの領域に強いかや診療パターンの分析も可能。今回のサービスには、データ提供病院の了解を得た上で活用する。
製薬企業と病院とのマッチングサービスでは、[1]利用製薬企業に会員になってもらう[2]会員は、治験に意欲がある病院、その診療科、患者数、治験経験、ＣＲＣの有無などといった基本情報を会員サイトで閲覧する[3]それを見て、詳細なＤＰＣデータが必要か否かを判断する[4]会員が必要な病院を選択した場合、会員から提供を受けたプロトコルとを照合し、病院側の了解を得た上で、詳細情報を開示する[5]会員と病院が詳細を詰める‐‐が、大まかな流れ。
病院に強いＧＨＣと治験に強いＭＰＩが協力して、マッチングを支援する。また、薬剤や検査の使用動向、パターンなどの情報を生かして、マーケティング支援サービスの実施も検討している。
ＧＨＣのよしかわ氏は、「私たちはデータだけでなく、院長や外科部長といったトップと近く、生きた情報も加味して、サービスできる」ことを強調する。ＭＰＩの浦江氏は、「治験実施施設を選定する際、施設内部の本当の情報はなかなか得られず、ミスマッチにもつながっている。今回、ＤＰＣデータを活用することで、その問題を解決できるのではないかと考えた」と話している。
ＧＨＣ日本法人の電話は（０３・５４６７・０１２３）
