今春から薬学教育６年制がスタートした一方で、医薬情報担当者教育センターがこのほど発表した２００５年度「ＭＲの実態および教育研修の変動」調査報告書では、ＭＲの専攻分野で薬剤師の占める割合が、さらに低下している実態が明らかになった。調査を始めた２０００年度には１９・６％だったが、０５年度には１３・５％まで下降した。また、薬学教育協議会の０５年３月就職動向調査でも、製薬企業に就職した卒業生は７・２％で以前の３０％とは比較にならないほど低い。
ＭＲ教育センターの平林敏彦常務理事によれば、医療現場では薬剤師ＭＲ、薬学をベースに持つＭＲを増やしてほしい意向が強いようだ。ＭＲを薬剤師の職能とする認識が低いのは、大学側の理解不足もあるのではと考え、センターはこれまで１０大学を訪問し話し合ってきた。大学側はＭＲに対する誤解もあってか、６年制ではＭＲという職業を視野に入れておらず、４年制を併設している大学で若干の意識がある程度だという。
その意味では６年制教育は、薬剤師ＭＲ、薬学を学んだＭＲをさらに減少させる逆風なのだろうか。「そうではない」と平林氏は断言する。新設大学が増え続け、定員はかつての５割増にまで膨れ上がり、病院や薬局への就職が厳しい状況に陥ることが予想されるからだ。そこで、薬学を生かせる職業として、ＭＲの出番となる。
加えて６年制では、半年間の実務実習が義務づけられるため、医薬情報を提供する相手となる医療機関や薬局について、実情を知ることができるというメリットもある。
平林氏は、「薬剤師はＭＲや調剤など、一生同じ職業でなくてもいいはず。どちらから転職しても、それまでの経験が生かせる。相手が患者なのか医療機関なのかの違いであり、医薬情報を提供することは同じなのだから」と訴える。定年を迎えたＭＲが開局し、高い評価を得ている事例もあるという。ＭＲ時代に培った幅広い知識とコミュニケーション能力の賜といえよう。
製薬企業には、“領域特化型”という高度な医薬情報を担うＭＲも出現している。こうした状況から、「ジェネラルも当然大切だが、特定領域に薬剤師が就くことで、今まで蓄積した知識がさらに発揮できるだろう」と強調する。
薬剤師を目指さない薬学生の就職を考える中で、大学側は選択肢の一つとしてＭＲを重要な進路と認識し、薬学士がＭＲ認定を取得しやすいようなインセンティブを求めているようだ。センターでは今後、４年制・６年制の薬学士に対するインセンティブの検討に着手し、０８年のＭＲ受験資格拡大、０９年の新カリキュラム実施も念頭に置きながら、「行政と調整し、大学側の意見も聞いて３年以内には決めたい」意向だ。
新薬学教育体制の下、医薬品産業に求められる人材を確保すると共に、何より薬学卒業生の進路選択の幅を狭めることがないように、製薬企業、ＭＲ教育センター、大学も含め、関係者が連携して取り組むことが望まれる。
